【倒産せずに生き残るハウスメーカーの見極め方は⁉】リフォーム事業の有無がポイント

この記事を読んで分かること☝

ハウスメーカーを選ぶ際、「価格」「仕様」「メンテナンス体制」「特徴」「ハウスメーカーの財務内容」などを総合的に考えて、最終的に契約するハウスメーカーを決めると思いますが、ここにもう一つ「リフォーム事業の有無」を追加することがおすすめです。

というのも、今後、人口の減少などにより新築棟数は必ず減っていきます。昨年度の着工数は約８０万戸でしたが、人口減少とともに４０万戸以下になるという予測もあるくらいです。

新築の着工数が減少すれば、ハウスメーカーとしても利益を確保できなくなるので、会社の運営も危ういです。倒産するハウスメーカーや工務店も出てくるでしょう。

もし自分の契約したハウスメーカーが、数年後に倒産なんてことになったら将来のメンテナンスが不安ですよね。

そこでハウスメーカーを選ぶ際の基準として、「リフォーム事業を持っているかどうか」「リフォームに力を入れているかどうか」を入れてみてはいかがでしょうか。ハウスメーカーの中には将来的な着工数の減少を見越して、リフォーム事業に力を入れているところもあります。

将来性のあるハウスメーカーの見極め方　図解

もちろん家の仕様や価格も大切ですが、家は何十年にも渡って暮らす場所なため、安心して暮らせることも重要な要素です。

この記事では、各ハウスメーカーのリフォーム事情を解説していきますので、これから新築をご検討の方は、ぜひ、最後まで読んでみてください。

■この記事を書いた人■

２０１２年にローコストハウスメーカーで二世帯住宅を新築。

二世帯住宅での生活（生活歴１０年）しながら、最もローコストで理想の二世帯住宅が、どういうものなのか研究。

実際にローコストハウスメーカーで二世帯住宅を建てた経験とその後の生活の経験を活かし、二世帯住宅の情報を発信中。

一男一女の父親。

新築の着工数は、高齢化と人口減少により年々減っています。２００６年の着工数が１２８万戸に対して２０２２年は８１万戸まで減少しています。

また予測では２０４０年には、さらに半分の約４６万戸になると言われています。それと合わせて空き家問題もあり、中古住宅をリフォームしたリノベーション住宅が普及する可能性もあるため、この予測はもっと減るかもしれません。

そうなった場合、今のハウスメーカーすべてが残ることは考えにくいですね。少なくとも注文住宅や分譲住宅の新築のみ扱っているハウスメーカーは、かなり営業的に苦しくなるのではないかと想定されます。

一方、賃貸物件やリフォーム事業の割合が多いハウスメーカーは、収益の柱が複数あることになるので、厳しい住宅業界でも残っていく可能性が高いです。

二世帯住宅のハウスメーカーの選び方　図解

ハウスメーカーを選ぶ際、ほとんどの人は

で選ばれますが、この内容プラス、そのハウスメーカーが将来に渡って存在していけるのかどうかも考えた方が良いですね。

将来的に家を新築したハウスメーカーが倒産してしまうとメンテナンスに困ったり、リフォームをしようと思っても、詳細資料がないため請け負ってくれる業者がいないというリスクがあります。

「そんなことまで考えないといけないのかぁ」と思われるかもしれませんが、ハウスメーカーの将来性を見極めるのはそれほど難しいことではありません。