大器晩成を信じて

二世帯住宅 × タマホーム

【営業マンの口車に乗ってはいけない】タマホームの値上げ幅は【約3%UPが適正】な理由を解説

この記事を読んで分かること☝

  • 新築価格 値上のメカニズム
  • タマホームの原価率
  • タマホームの適正な値上幅
  • タマホーム営業マンの営業トーク対策

昨年から家を新築するために必要な木材や住宅機器の値上がりが止まりません。その影響で住宅価格も値上げをしていますが、「その値上げ幅、適正ですか?」というのが、この記事の趣旨です。

要するに、「必要以上に値上げしていませんか?」ということです。

当然ですが、消費者が新築の原価を確認することはできませんので、実際のところは分かりません。

ただ、ハウスメーカーの決算書を分析すると、ある一定の値上げ幅という基準を見つけることができます。その基準をもとにハウスメーカーの営業マンと話しをできれば、必要以上に値上げされることを防ぐことができます。

家づくり中の方には、営業マンの「来月の契約だと○○%値上がりしますよ」というトークに惑わされないためにも、最後まで読んでいただきた内容です。

 

 

一部の材料が値上がりしただけでは、家の価格は上がらない

家の新築には、多種多様の材料が使用されています。

  • 材木
  • コンクリート
  • 石膏ボード
  • 防音材
  • フローリング
  • 住宅機器(トイレ、キッチンなど)
  • etc

これらの原価と作業費を足して、家の原価です。

家全体の原価に占める「それぞれ材料毎の割合」は分かりませんが、例えば、材木を例にあげます。

家一軒には、たくさんの材木が使用されていますが、それでも家全体の原価に対して、20%もないでしょう。

計算しやすいように、仮に材木の割合を10%とします。新築全体の原価を1,000万円と仮定しましょう。

この場合、材木の原価は、新築全体原価の10%である100万円です。

材木の原価が、10%値上がりした場合、110万円です。

だから、材木の原価が上がっただけであれば、1,010万円が家の原価になります。

でも、割と多くの営業マンが、材木の値段が10%上がっているので、家全体の価格が10%上がります、という説明をしています。

おかしいですよね。でもほとんどの人は疑問に思わないんです。

材木のみ10%値上げ⇒1,010万円

家全体を10%値上げ⇒1,100万円

という感じです。

実際には、現在、材木以外にもあらゆる物の原価があがっているので、一概に言えませんが、ハウスメーカーの営業マンと価格について話をする際は、こういった視点は持っておいた方が良いです。

タマホームの原価率から適切な値上げ幅を分析する

決算書で原価率を分析して、その原価率の推移を見ると、そのハウスメーカーに必要な値上げ幅を確認することができます。

具体的に数字で見た方が分かりやすいですから、実際にタマホームの決算書をもとに説明します。

下記表は、タマホームの決算書から売上高・売上原価・原価率をまとめたものです。

2018~2022年 タマホーム 原価率

2018~2022年 タマホーム 原価率

2022年と2018年で比較すると原価率が、1.5%も上昇しています。原価率上昇の正確な原因は分かりませんが、新型コロナやウッドショックによるものと想定されます。

タマホームの場合、原価率が、1.5%上昇すると利益が約50億円減少する計算です。計算が苦手という方は、計算式は飛ばしていただいて問題ありません。

原価率の求め方は、売上原価÷売上高×100=原価率です。

原価率が、高くなればなるほど、利益は小さくなります。

※計算式

仮に2022年も75%の原価率を維持できたらどうなっていたのか、シミュレーションしてみます。

2022年の数字は

売上高240,760ー売上原価185,502=利益55,258

<原価率77%>

単位が百万円ですから、552億5800万円の利益です。

仮に原価率を75%とすると

売上高240,760-売上原価180,570=利益60,190

601億9000万円の利益となります。

その差額、約50億円です。

こういう状況ですから、当然タマホームも値上げしようと努力するわけです。

タマホームの値上げ率は何%が適正なのか

ここ3年間は、原価率が76%、77%と上昇していますが、その前の2年間は、75%台ですから、タマホームの原価率の基準は、75%という見方で良いです。

2022年の場合、原価率を77%から75%にしようと考えた場合、売上高を

240,760⇒247,336

まで上げる必要があります。

約3%の値上げということです。

つまり、タマホームは、約3%の値上げをすることができれば、従来の原価率になり、適正な利益を得ることができます。

これが原価率から見た、タマホームの適正な値上げ幅ということです

タマホームの場合、従来販売価格に対して、3%の値上げがあれば、適正な原価率となり、十分に利益を確保できる。

一方、3%以上の値上げ幅であれば、それは上げすぎ。

  • 3~5%の値上げ⇒仕方ない値上げ
  • 6~10%の値上げ⇒上げすぎ

タマホームの適正な値上げ幅は、3~5%ということを念頭において打合せを行ってください。

※これ以上の値上げ率の場合、しっかり説明を求めてくださいね。

タマホームの適正な値上げ幅 まとめ

決算書の内容からタマホームの適正な値上げ幅を分析しました。実際には、建売やリフォーム事業の業績も入っているため、注文住宅だけの場合、多少前後する可能性はあります。

ただ、タマホームの場合、注文住宅事業がメインのため、この考え方で問題はありません。目安としては、十分に利用できます。

今の時期、どの業界も値上げですから、ハウスメーカーの営業マンも営業トークに「値上げ」というワードを頻繁に使ってくることでしょう。

その際、何となく話を聞いていたのでは、営業マンのペースになってしまいます。営業トークの真偽を見極めるためにも、基準を持っておいた方が良いと思い今回、値上げ率について、書かせていただきました。

最後にハウスメーカーの営業マンを責めて険悪な関係になってしまっては、あなたにとってデメリットしかありません。こういう原価率の知識も持ちながら、うまく信頼関係を築いて、満足度の高い家を建ててくださいね。

それでは、最後までお読みいただき、ありがとうございました。

下記記事は、

  • ローコストハウスメーカーで検討されている方
  • 予算の厳しい方
  • ハウスメーカーの営業マンが苦手という方

によく読んでいただいています。特にこの記事を読んでくださった方は、家造りに対して、真摯に向き合っている方だと思いますので、お役に立てる内容だと思います。

「住まいの窓口」VS「スーモカウンター」を徹底比較【これからの新築検討は相談窓口がオススメ】 - 大器晩成を信じて